ネットビジネスには少なからず悪質な業者もいると聞きます。
世の中には信じて購入した情報商材が詐欺まがいの悪質商材だったというケースも耳にします。
そこで今回は情報商材の返金方法や正しい対処方法、リスクやメリットデメリットを紹介しながらご紹介したいと思います。
それではしばらくの間、お付き合いください。
訴訟する前に直接交渉
専門家を挟まない自らの交渉が基本と聞くと意外かもしれませんが、正直に申しまして直接交渉するのが実は最良の返金方法と思っています。
全ての情報商材の運営者が親切で快く取り合ってくれるわけではありません。
場合によっては横柄な態度を取られる場合もあるかもしれません。
それでも根気強く交渉することが大切です。
そこまでしても直接交渉がもっとも良い返金方法だと言われているのには理由があるんです。
なぜ最良なのか、次に項目から順を追ってご説明します。
訴訟はリスクが高い
直接交渉が最も良い変更方法だと言われる理由の一つとして訴訟のリスクの高さがあります。
訴訟を起こせば全て弁護士がやってくれて、なお且つ全額返ってくると思うかも知れませんが、それは誤った認識です。
個人での訴訟や集団での訴訟であったとしても様々なトラブル、壁にぶち当たる可能性があります。
さらに弁護士を雇っていることによって最終的に手元に入ってくる返金額は減る可能性まであります。
何も考えずいきなり訴訟を起こすのは本当に危険です。
訴訟する事で得られるメリットと、発生するデメリットを次の項目でご紹介します。
訴訟のメリットとデメリット
訴訟には知らずに起こすと後悔するメリットとデメリットが隠れています。
何かトラブルが起きた時に対処できるよう、ここでしっかり訴訟に関する知識を身につけておきましょう。
訴訟のメリット
- 弁護士が間に入ってくれる
- 集団訴訟の場合は弁護士が見つかりやすい
訴訟のデメリット
- 弁護士に頼んでも全額は返ってこない
- 弁護費用がかかる
- 訴訟することで返金額が下がる可能性がある
- 相手に支払い能力が無ければお金は返ってこない
- 集団訴訟の場合、長期化する可能性がある
- 詐欺の証拠を集める必要がある
訴訟は本当に最終手段
このように訴訟は意外と知られていないリスクやデメリットが隠れています。
ですので自分で何もする事なくいきなり訴訟をするのは危険です。
本当に最終手段です。直接交渉ではどうしようもない場合にのみ訴訟をするようにしましょう。
しかし、直接交渉でまったく動かないような悪質で危険な情報商材屋は訴訟をしても返金しない可能性すらあります。
そういった危険性まで考慮して訴訟するようにしましょう。
